※現在、契約通貨（円）の販売および金融機関代理店での販売を休止しています。
※ この商品は生命保険です。預金とは異なり、また、元本割れすることがあります。解約時の市場金利、為替レートの変動等により、損失が生じることがあります。この商品のリスクと諸費用について、こちらを必ずご確認ください。
未来につなげる終身保険はこんな方にオススメです
☆この商品の付帯サービスは「メディカルリリーフ（プラス）」です。詳細はこちらをご覧ください。
未来につなげる終身保険をオススメする3つのポイント
ポイント 1
一生涯の保障を確保する終身保険
契約時から一時払保険料より高い保障（死亡/高度障害）が一生涯にわたって保証されています。
＊1 ：契約初期費用は3.50～9.80％です。
＊2 ：契約日からその日を含めて20年を経過する日、または被保険者の年齢が90歳となる契約応当日の前日までのいずれか短い期間。
ポイント 2
大切なご家族に円でふやしてのこせます。外貨でよりふやしてのこせます。
契約通貨は、円、米ドルまたは豪ドルのいずれかから選択できます。一時払保険料の払込みおよび保険金等のお支払いは契約通貨で行います。
契約通貨が、米ドル・豪ドルの場合、保険料の払込通貨を契約通貨および円・ユーロ・ニュージーランドドルから選択できます。
契約通貨ごとに設定される積立利率に基づいて、基本保険金額（死亡保険金を算出する際に基準となる金額）が決まります。
例：70歳男性（各契約通貨の積立利率が、円：年0.39％／米ドル：年2.30％／豪ドル：年1.90％の場合）
- 契約通貨 円
基本保険金額(*1) 一時払保険料の約1.01倍(*2)
- 契約通貨 米ドル
基本保険金額(*1) 一時払保険料の約1.26倍(*2)
- 契約通貨 豪ドル
基本保険金額(*1) 一時払保険料の約1.19倍(*2)
＊1 ：適用される積立利率等によって、基本保険金額は異なります。
＊2 ：一時払保険料に対する基本保険金額の倍率です。解約した場合の解約返戻金額の倍率ではありません。
ポイント 3
簡単な告知でお申込みいただけます
- 基本保険金額と一時払保険料との差額が告知書扱の加入限度額を超える場合は、医師による診査や健康診断書のご提出及び専用の告知書による告知が必要になります。
- 告知書に記載された告知項目にすべて当てはまらない場合でも、職業・体格等によっては、お引受けできないことや特別な条件をつけてお引受けすることがあります。
スムーズに安心して資産をのこすために
資産を「のこす」こと、あなたはどのように準備されていますか？
将来、万一のことがあった場合に訪れる相続。のこされたご家族に、スムーズに資産を引き継ぐためには、元気なうちから準備することが必要です。
例えば、預貯金や有価証券だと…
のこす資産として預貯金や有価証券をみると、次のようなことが考えられます。
- 預貯金
× デメリット 万一の時に、のこされたご家族が預貯金をすぐに引き出すことは、一定の場合を除き、できません。
- 有価証券
○ メリット ふやしてのこせる期待が持てます。
× デメリット 万一の時に、資産が減少している可能性があります。
※ 上記はあくまでイメージであり、のこし方について各資産の優劣を表したものではありません。
「万一の場合」 その後のこと…
亡くなった方（被相続人）名義の金融資産は、下記のような手続きが終わるまで凍結されます。
また、相続が発生すると、下記のような手続きを行います。なお、相続税の納付期限は被相続人の死亡を知った日の翌日から原則10ヵ月以内です。
※ 民法改正により、被相続人の預貯金を一定額まで払い戻しできる制度が新設されました（2019年7月1日施行）。相続や遺産分割等については、弁護士等の専門家にご相談ください。
スムーズに安心してのこすために「終身保険」がお役に立てます。
ポイント 1
一生涯の保障
死亡・高度障害保障が一生涯続きます。
ポイント 2
スムーズに渡す
あらかじめ指定した保険金受取人に、のこしたい金額をスムーズに渡すことができるので、例えば相続税の納税資金として活用できます。
保険金受取人からの保険金請求書類が保険会社に到着してから
原則5営業日以内に死亡保険金をお支払い
ポイント 3
保険金の非課税限度額
相続人が受け取る死亡保険金のうち、非課税限度額までは相続税の課税対象になりません。
相続税法第12条「保険金の非課税限度額」
500万円 × 法定相続人数
※「保険金の非課税限度額」が適用されるためには、所定の条件を満たす必要があります。
あなたの大切な資産、ふやしてのこすなら…
終身保険にもさまざまな種類がありますが、選択した通貨建てでふやしてのこせる「一時払終身保険」をご検討されてみませんか？
※ 税務上のお取り扱いについては、2021年6月現在の内容であり、今後変更される可能性があります。個別の税務等の詳細については税務署や税理士等、専門家にご確認ください。
※契約者が法人となる場合は、こちらをご覧ください。
この商品のリスクや費用の詳細は、「ご契約のしおり/約款」、「契約締結前交付書面（契約概要/注意喚起情報）」をご確認ください。
- 金利変動による損失のおそれがあります。
市場価格調整を行なうため、金利変動により、解約返戻金額が一時払保険料を下回ることがあります。
- 為替変動による損失のおそれがあります。
保険料の払込通貨で換算した保険金額などが、為替変動により、払込みいただいた金額を下回ることがあります。
この保険にかかる費用について
次の費用を負担いただきます。
契約初期費用
契約日に、契約年齢および契約通貨に応じて、一時払保険料から控除する費用です。
保険関係費
保険契約の維持などや死亡保障・高度障害保障に必要な費用です。
※ 保険関係費は、契約年齢・性別などによって異なるため、一律に記載できません。
外貨の取扱いによる費用
- 一時払保険料を外貨で払込む際や、死亡保険金などを外貨で受け取る際に、金融機関によっては必要になる手数料です。
※ 手数料額は金融機関によって異なるため、一律に記載できません。
- 契約通貨と異なる外貨や円で保険料を払込む際や、円で死亡保険金などを受け取る際に、負担いただく為替手数料です。
※ 契約通貨と異なる外貨で保険料を払込む際は、通貨交換時に払込通貨から1通貨あたり50銭をご負担いただきます。
※ その他の取扱いについては、通貨交換時に1通貨あたり1銭から50銭をご負担いただきます。
商品パンフレット、ご契約のしおり／約款等ダウンロードはこちら
※現在、契約通貨（円）の販売および金融機関代理店での販売を休止しています。
マニュライフ生命職員取扱い
保険代理店取扱い
レポート・データ
※ 市場価格調整期間中に、解約返戻金を計算する場合に適用される、市場価格調整率の計算に用いる積立利率は、こちらをご覧ください。
※ 市場価格調整期間中に、解約返戻金を計算する場合に適用される、市場価格調整率の計算に用いる積立利率は、こちらをご覧ください。
このページは商品の概要を説明するWeb閲覧用の資料です。ご契約の検討・申込みに際してのご留意いただきたい事項は、「契約締結前交付書面（契約概要/注意喚起情報）」「ご契約のしおり/約款」に記載しています。ご契約前に十分にお読みいただき、内容をご確認・ご了解のうえ、お申込みいただきますようお願いいたします。
マニュライフ生命の担当者・募集代理店（生命保険募集人）は、お客さまとマニュライフ生命の保険契約締結の媒介を行う者で保険契約締結の代理権はありません。したがって、保険契約はお客さまからの保険契約のお申込みに対してマニュライフ生命が承諾したときに有効に成立します。なお、お客さまが生命保険募集人の権限などに関しまして、確認をご希望される際には、ご遠慮なくマニュライフ生命コールセンター 0120-063-730（通話料無料）受付時間：月～金曜日 9時～17時（祝日・12月31日～1月3日を除く）までご連絡ください。
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